2020年1月30日 PR
私が考える投資家の姿をたとえると、我が子の未来を想う親の姿に似ています。親は子に「こうなって欲しい」「ああなって欲しい」と願いますから、時には口うるさく小言を浴びせることもありますよね。でも、学校のテストで赤点だったからといって見捨てたり、売却したりしません。子が努力するなら、その子を信じて寄り沿うのが親の務めです。塾に通わせたり、他の特技を伸ばしてあげるなどして成長を見守るものです。投資する企業に対しては、親というよりは パートナーとしての気持ちがあります。今は苦しくても、明るい未来を切望し、よい製品やサービスを生みだそうと努力をしているなら、時間をかけて応援を続けます。企業の成長はあらゆる意味で自分たちの未来の豊かさにつながります。つまり投資は、未来づくりに参加することなのです・・・子育てに近い面がありますよね?
投資に限らず、消費だろうとなんだろうと、想いを乗せた個々人の行動というのは重要です。人はひとりでは生きていけませんから、取り巻く社会、そして未来が豊かでないと、いくらお金があっても本当の幸福感は得られません。そんな豊かな社会・未来を自らの手でつくっていこうという大人が溢れる社会にワクワクしませんか? それぞれ少しずつの想いでもいい・・・自立してカッコよく生きる大人が次世代の子どもたちに指針を見せてあげられるのです。それが本当の教育だと思います。
さて、私たち「さわかみ投信」は、大きく分けてふたつの事業目的を掲げています。ひとつは、一般生活者の方々の経済的な不安を解消すること。長期投資で 自分の資産は増えると信じることができれば、萎縮せずに次の行動に踏み出せますよね。
もうひとつは、「未来志向の投資」の意義を、もっと世の中に知らせること。豊かな社会をつくるために必要なことを 実践している企業を選んで投資するのであれば、その企業は必ず「未来」を想い描いているはずです。投資はギャンブルではありません。企業と共に価値を創造していくものです。投資家、企業の両者が「長期投資」の想いを共有しながら歩む、そんな姿を日本の文化にしたいと本気で考えています。
将来に希望をもって生きる個人、そんな彼らが豊かな未来を描き行動している風土。私たちのふたつの事業目的は、この一点で重なります。そういった個人(ファンド仲間)を、早い段階で現在の10倍である100万人にまで増やそうと構想しています。100万人のカッコよい大人がいる国って素敵ですよね。そしてカッコよい100万人、つまりそれが国民の1%を占めれば、社会は本当に変わります。私たちは、そんな社会をつくるお手伝いをしていきたいのです。(澤上)
1999年の「さわかみファンド」設定以来、何と11万6,439口座のファンド仲間(お客様)を集めてきた直販型投資信託のパイオニア。純資産額も3,100億円を超えるが、一般生活者の資産形成をサポートするという当初の理念は不変。結果、4万人を超えるファンド仲間が10年以上ファンドを保有し続けている。また、投資先企業も8割近くが「10年以上の長期保有」という「有言実行」派だ。
※データは2019年12月27日時点
【リスク】さわかみファンドは、主に国内外の株式や債券など値動きのある有価証券等に投資します。そのため、組入れた有価証券等の価格、外国為替相場あ等の変動により、当ファンドの基準価額は影響を受けます。これらにより生じた利益および損失は、全て当ファンドの投資者(受益者)の皆さまに帰属することとなります。また、元本および利息の保証はなく、預金保険の対象ではありません。したがって、投資者(受益者)の皆さまの投資された元本は、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。その損失に耐えうる以上に当ファンドに対して投資することはご遠慮ください。投資信託は預貯金とは異なります。
【購入時手数料・信託財産留保額】ありません。
【信託報酬】当ファンドの純資産総額に対して1.10%(税込み・年率)です。
【その他費用・手数料】当ファンドに組入れる有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、売買委託手数料に対する消費税等相当額、先物取引・オプション取引等に要する費用、一部解約金の支払資金の手当を目的とした借入金の利息は、信託財産中から支弁します。(注) これらの費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。
【留意事項】 投資にあたっては、必ず「投資信託説明書(交付目論見書)」をよくご覧いただき、ご自身でご判断ください。「投資信託説明書(交付目論見書)」のご請求は、さわかみ投信株式会社(TEL:03-6706-4789)までお申込みください。
さわかみ投信株式会社
東京都千代田区一番町29-2 3F
https://www.sawakami.co.jp/
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2024年10月25日 発行
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