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今こそ真剣に考えたい、災害に強い家づくり。

今こそ真剣に考えたい、災害に強い家づくり。

2024年3月28日 PR

南海トラフ地震に備えるため鉄筋コンクリート住宅「パルコン」で自宅を建てられたオーナーは、災害時の自立性を高めるため太陽光発電システムと貯湯式給湯器を設置した。（表紙画像）

新しい年の幕が開けたと同時に日本を襲った能登半島地震。最大震度７の激しい揺れは家屋倒壊や土砂崩れ、津波や火災などを引き起こし、甚大な人的・物的被害をもたらした。被災地は今も困難な状況に置かれている。一日も早い復興を祈るばかりだ。

大地震が発生すると揺れによる家屋倒壊だけでなく、火災の延焼や津波、土砂崩れなどが重なる「複合災害」により被害が拡大する。１９９５年の阪神・淡路大震災では、木造家屋の倒壊による圧死と住宅密集地で発生した大規模火災による死者が９割を占めた。

建築物の全壊・流失・半壊が40万戸を超えた２０１１年の東日本大震災でも、死者の９割が津波による水死とされている。２０１６年の熊本地震では地震の直接死は２割程度で、残りの８割は災害による負傷の悪化や、避難生活の負担による疾病などで亡くなる震災関連死だった。

震災後に自宅を利用できなくなる影響は大きい。かつては建物の倒壊による死を防ぐことが最優先だったが、いま求められているのは避難の必要のない建物だ。

地震大国が抱える耐震基準の課題

建築基準法では、１９８１年に制定された新耐震基準の「震度6強から7程度の大地震でも倒壊は免れる」という基準が現在でも適用されている。２０００年には木造住宅の柱の固定方法などが強化されたが、損傷までは容認されたままだった。

ところが、２０１６年の熊本地震による被害状況を見ると、被災した住宅の約１割が２０００年基準で建てられたものだったにも関わらず、そのうちの３～４割が倒壊・大破していたことが分かる。中には、２０００年基準の１・２５倍の強度を持つ「耐震等級２」で建てられた鉄骨住宅ですら全壊していた。

倒壊を免れたとしても損傷が著しければ居住困難となり避難所生活を余儀なくされる。熊本地震後に専門委員会による議論が行われたが、耐震基準の見直しを求める声がある一方、基準の強化による費用の増大を懸念する声もあった。今後、国民的議論が必要とされている。

地震で変形しない六面体構造。プレキャストコンクリート工法

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大成建設ハウジングは、大成建設グループのコンクリート技術の粋を結集し、工場生産の壁式コンクリート住宅の普及に取り組むハウスメーカーだ。１９６９年に販売を開始した同社の『パルコン』は、壁・床・天井のコンクリートパネルを工場で製造するプレキャストコンクリート工法。

工場から建築現場へと運び込んだコンクリートパネルを基礎から垂直につなぐ一体化スリーブ工法により、壁・床・屋根は強固に一体化された六面体構造となる。高精度で極めて変形が小さく、共振現象が発生しないため、阪神・淡路大震災では窓ガラス１枚も割れなかった実績を誇る。大地震でも建物の損傷をごく軽微なものに抑えられれば、在宅避難が可能となる。

建物の倒壊・損傷だけでなくインフラ停止まで見据えて

上の写真はパルコンでご自宅を建てられたオーナー宅を撮影したものだ。南海トラフ地震で３ｍ以上の津波が到達すると予測される地域で、さらに住宅密集地のため火災にも備えたいと考えたオーナーは、迷わず鉄筋コンクリート造で家を建てることを決意しパルコンを選択したという。

プレキャストコンクリート工法の強度で倒壊や損傷を免れても、電気・水道・ガスなどのライフラインが寸断されて生活インフラが破壊される事態まで想定し、自立性を高めるためにＺＥＨ仕様を採用。太陽光発電パネルを設置したオール電化住宅で、停電時の電力に加えて貯湯式のエコキュートが生活用水を確保し、災害時でもそのまま住み続けられる環境を完備した。

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地震に限らず、近年は大規模な自然災害が続くだけに、もはや「万一」ではないと考えるべき。日常のすぐ隣にあるリアルなリスクと捉えて、早めに備えたいものだ。

新耐震基準
昭和56年（1981）6月1日以降

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お問い合わせ、資料請求はWEBサイトで

大成建設ハウジング公式Instagram
@taiseihousing_official
#パルコン

著しく異常かつ激甚な非常災害が発生した場合に「特定非常災害」として指定。過去30年間で適用された災害は8例

大成建設ハウジング株式会社


TEL: 0120-370-717 TEL: 0120-370-717

大阪府中央区南船橋1－14－10 大成建設関西支店ビル2階

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