2023年5月25日 PR
不安定な時代の中で、確かにくる自分の将来の為に
預金だけでは資産が増えない低金利時代、物価高騰やインフレへの懸念から、資産運用を考える人が増えている。だが、投資にはリスクがつきもの。できるだけリスクを避け不安の少ない商品を求める人に選ばれているのが不動産投資だ。
そもそも不動産には賃料という安定した収入があり、資産価値も維持しやすいことから関心を持つ投資家が多い。だが、不動産投資には数千万単位の多額の資金が必要となるため、ハードルが高いのが現状だ。
そこで、近年、少額から始められる小口投資を可能にした「不動産小口化商品」が注目を集めている。
コーシンホーム株式会社が扱う「みんなでシェアファンド」も収益不動産を小口化する商品のひとつ。1口10万円の少額から投資できるというから、投資初心者の方も気軽に始められそうだ。
不動産の管理・運営はプロの事業者が行い、借主の家賃を原資に投資家へ分配金が支払われるシステムになっているので、株式投資や投資信託、FXと違って、予想分配金を下回る可能性が低いことも始めやすさのポイントだ。
みんなでシェアファンドは、「不動産特定共同事業法」に基づいた不動産小口化商品。
不動産特定共同事業法とは、1995年に投資家の保護を目的に施行された法律で、増加する空き家等の再生拡大や良質な不動産ストックの形成を促進するという政策課題を背景に導入された事業だ。
コーシンホームでは、不動産特定共同事業のスキームを導入することで、投資家とWIN- WINの関係を築き、且つ地域の空き家問題の解消にも繋げている。
ファンドの特長として、不動産への投資は、投資家とコーシンホームの共同出資とし、投資家の大切な元本を守るための「優先劣後出資システム」を取り入れていること。
これは投資物件で生じた損失の負担について出資者の間で優先順位をつけるもので、この場合、不動産物件の総額の20%をコーシンホームが出資する「劣後出資」、残りを投資家が出資する「優先出資」としている。万一、不動産の評価額が下落しても、下落額が劣後出資内であれば、投資家の出資元本は守られるというわけだ。
需要が高い物件を厳選しているので、高い利益性を望めるのも魅力。例えば、想定利回り6%の商品に100万円を出資すれば、1年後には6万円の分配金が見込める。会員登録して投資口座に入金しておけば、ファンドへの出資がスムーズに行え、配当金や預入金は、いつでも指定の払出口座に移行できる手軽さも嬉しい。
資産形成や投資に興味のある方は、まずは少額から始められる不動産投資を検討してみては。
これまでの不動産投資
収益不動産を1人(1社)で購入・管理する必要があるため、初期費用や管理コストなど負担が大きくなります。
不動産小口化商品
不動産商品を小額から投資ができ、イニシャルコストを抑えながら、分散投資によりリスク分散を可能とします。
優先劣後システム採用
優先劣後システムを採用し、お客さまの出資元本の安全性を優先的に守ります。お客さまに出資いただく優先出資枠は、賃貸利益の受け取り・償還時の出資金返還において、劣後出資者より優先されます。 (※物件によって比率は異なります)
安定した分配金で安心投資
みんなでシェアファンドは、借主の方の家賃を原資に皆様への分配金をお支払いします。 株式投資・投資信託・FXなどと異なり予想分配金を下回る可能性が低く、投資家にとって安定したタイプの投資商品といえます。
コーシンホーム株式会社
TEL:
TEL:
https://cohshin-home.com/
本店╱大阪府堺市東区白鷺町1-5-1-2
本店
TEL/072-240-2150
FAX/072-240-2550
大阪梅田支店╱大阪府大阪市北区梅田2-2-2ヒルトンプラザウエストオフィスタワー18F
TEL/06-6133-4670
FAX/06-6133-4671
【表紙画像】 左・・・ エメラルドリング: エメラルド 2.134ct ダイヤモンド1.799ct/プラチナ900、K18イエローゴールド…
記事をもっと見る※写真はイメージです 1つの商品に複数物件を組み入れリスク軽減&利回り安定 安定した収入が得られる魅力的な投資方法ながら、初期コストの大き…
記事をもっと見る(表紙画像:杉木立に囲まれた美しい緑の芝生に眠る「森の風」) 愛するペットとずっと一緒 ペット共葬専用の樹木葬 木々とともに自然の中で永遠…
記事をもっと見る山下美夢有選手 2年連続(2022年、2023年) JLPGAメルセデス・ランキング1位 JLPGA年間獲得賞金ランキング1位 202…
記事をもっと見るBMWの正直価格。頭金0ボーナス払い0残価の心配024662pv
際立つ美意識が、男を耀かせる。22909pv
陰陽師の壮絶なバトルを歌で、踊りで、笑いで魅せる!14788pv
2024年09月27日 発行
最近見た記事